こんにちは、WellFlagsです！
本日から新しく【現場改善シリーズ】を始めてみます！
このシリーズでは現場目線での、働き方改革や労働生産性の改善に繋がる情報を発信していく予定です。
結論：人間はサボる生き物です
「パーキンソンの法則」というものをご存知でしょうか？ これはイギリスの歴史学者・政治学者であるシリル・ノースコート・パーキンソンが提唱したもので、次の二つのことを指します。
- 第一法則：「仕事の量は、完成のために与えられた時間をすべて満たすまで膨張する」
- 第二法則：「支出の額は、収入の額に達するまで膨張する」
出展：https://www.murc.jp/library/terms/ha/parkinsons-law/
上記を要約すると以下になります。
人間は期限ギリギリに終わらせるように仕事をダラダラと進めるし、貯金はすべて使い倒してしまう
多少乱暴な言い方ですが、皆様もそのような自覚はないでしょうか？
- 一週間後が締切の資料作成であれば、二日前から着手して締切日に提出する・・・
- ついつい入ったボーナスをほとんど使ってしまう・・・
でもこれはあなたが悪いのではなく、人間の本能によるものなのです！
今日から無料でできる！労働生産性を爆上げする施策3選
では労働生産性を爆上げするための施策を紹介していきます。 どの施策も今日から実行できて、すべて無料ですよ！
施策①：仕事を始めるときに、その日に終わらせることを一覧化する
先ほどパーキンソンの法則を説明したように、人は期限ギリギリに仕事が終わるように進めてしまう生き物です。
ではその法則を逆手にとって、毎日期限を設定して仕事を進めてしまえばOKです。
例えば20ページのパワポ資料を作成するケースを考えてみます。
改善前）
・7日後：資料完成
改善後）
・1日目：資料全体の骨子作成
・2日目：各ページに箇条書きレベルで文章を挿入
・3日目：1～8ページを執筆
・4日目：9～16ページを執筆
・5日目：17～20ページを執筆＆全体の調整
・6日目：上司レビュー＆修正
・7日目：資料完成 このケースでは締切日までに作業を均等に割り振っています。
しかしタスクを詳細化して毎日進めることで、実際にはもっと作業を詰めて進める、つまり前倒しで作業を終えることも可能かと思います。
施策②：テレワークの活用
一日の労働時間の内、案外時間を取られてしまうのが移動時間です。
仮に通勤時間と準備時間が一日2時間あると、一週間で10時間もロスが発生しています。
その時間を作業に充てられていれば5日間で6日分の成果を出すことも可能になるのです。
ただし一方で、必ずしもテレワークが作業効率の向上につながるとも限りません。
こちらの調査によると、以下の結果が出ています。
- リモートワークによって業務効率が上がった：18.9%
- リモートワークによって業務効率は変わらなかった：56.8%
- リモートワークによって業務効率は下がった：24.3%
つまり必ずしもテレワークを導入しても、場合によっては業務効率が下がってしまうケースもあることが分かります。
特に、業務を意思決定が必要な非定型業務と、既にやることが決まっている定型業務に分けた場合、前者についてはテレワークよりもオフィスに出社した方が効率が良いこともあります。
なぜなら打ち合わせや会議はどうしてもオフラインでやった方が効率が良いからです。
どんなにツールが発達しても、会議室でホワイトボードを使いながら行う会議が一番スムーズに物事が決まり、業務が推進します。
逆に特に打ち合わせは不要で、単純に手を動かすだけの業務の場合はテレワークが効果を発揮します。
※その場合でも目標設定を置くようにしましょう。
また、あなたか管理職で部下の仕事を管理する立場の場合は、月に2～4日程度は出社する機会を作りましょう。
いくらテレワークが便利といっても、ずっと人と話さないで仕事をしていると精神的なストレスが発生してしまいます。
施策③：ポモドーロテクニックを使いメリハリよく仕事を行う
ポモドーロテクニックをご存知でしょうか？
これは「25分作業に集中→5分休憩」を1セットとして、4セットごとに15～30分の長い休憩をとるというものです。
もともと、人の集中力は15分程度しか持続しないと言われています。
そのため意図的に短いサイクルで仕事を中断した方が、かえって集中力が持続するのです。
ポモドーロテクニックはアプリやYouTubeの動画などで使うことができます。
これまで集中力が持続できない人はぜひ取り入れてみてください！
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早稲田大学卒業後、大手総合商社に勤務し、
企業成長と多様な働き方の両立を支援する株式会社WellFlagsを設立
ものづくり補助金やIT補助金等の補助金申請代行の専門家として、各種補助金のコンサルタント、申請代行を実施
高い採択率を誇る補助金申請プロサポートの代表コンサルタントとしても活動中